全員に、とまでいうエビデンスがない。OSHA

ワクチンの接種は、推奨（おすすめする）、勧奨（したほうがいい状況の人に介入として推奨）、これくらいまでは助言やドバイスといった印象ですが、さらにmandateとなると基本皆さんしましょう（optout式）、そして軍隊など特別な状況では「義務」としての接種もあります。

多くの場合は推奨recommendですが、特別な事情がある人たちには別途ルールが検討されます。


2009年のパンデミック騒動のときに、州や病院によっては、H1N1ワクチンをmandate（全員に強制）というルールをつくったところがあありました。

例えばニューヨーク州では通常のインフルワクチンは個人の判断ですが、2009年のときは必須にしたそうです（医療上の理由で出来ないという人は尾除外）。
ある州では接種しないなら解雇という厳しいものでした。

季節性インフルエンザは、医療者が感染源になったり、勤務できなくなったりすると医療じたいがあやうくなるので、一般の人とはリスクが違うことを重視し、無料あるいは低額で職場がワクチン接種を提供するところがあります。
感染管理ナースに聞くとその接種率は７０−８０％と高い印象があります。

米国では働く人の安全を守るための基準に関わるOSHAが、スタンダードプリコーションや職員のワクチンについて、職場がちゃんと機能するように指針やルールをつくっています。

そのOSHAは、季節性インフルエンザワクチンは、強く勧めるが、全員にというほどまでのエビデンスがない、という判断をしました。2012年3月現在の話です。

ある人たちは医療者には義務化すべきだといい、製薬会社はそれを望んでいるでしょう（市場拡大！）。

しかしエビデンスを検証してそこまで言えないでしょう、という判断です。

理由の一つは、インフルエンザワクチン開発の技術がまだ改善の余地有り状態のものであり、麻疹ワクチンのような劇的な「予防」効果にたどりついていないからです。

What’s more, OSHA says, “The current influenza vaccine is no magic bullet.” Vaccine technology requires annual reformulation, which, according to OSHA, means that its effectiveness is variable. Every year there are strains of the flu that are not included in the vaccine.


細胞培養などの技術革新で、より効果が確実で早くつくれるワクチンをトップバッターで出してくるのはどの国のどの会社ですかね。（しかしコストもあがりそうな予感・・・）