企画コーディネーションに関わっていたセミナーについての お知らせです。
2014年2月まで開催をさせていただいてきた表記セミナーは、2014年度も東京と、あらたに
関西を会場に、ライブ中継とともに開催予定でありましたが、この度、新年度からの開催を中
止することになりました。
医師や医学生のみならず、多職種の皆様、とくに遠方からもご参加いただいた皆様、また、講
師を務めて下さったみなさまにも感謝申し上げます。
経緯を説明させていただきます。
近年、医療者と製薬メーカーに代表される関連企業との関係にはたいへん厳しい目が向けられ
ています。
医療機関によるルールは異なるものの、社会通念として、医療倫理として、また科学や医療に
おける信頼を守る努力としても、疑いを持たれるようなことをしない、というのがマナーや最
低限の軸だと考えております。
そもそも、製薬会社のスポンサードがなくても、私たち医療者は勉強をすることが可能です。
そのような中で、「あえて製薬会社と協力」をする際には、なぜ共催という形をとるのかの
説明責任を常に考えています。
その際にコマーシャルバイアスはかからないか、関わる人の組織のルールに抵触するようなこ
とはないか、医療者の仲間から、患者目線で考えて、おかしいと思われるようなことまで製薬
会社にさせたりしていないだろうか、ということを明確にする責任があると考えています。
このような中、共催団体である製薬会社と共に継続をすることは難しいだろうとの判断する案
件がありました。
検討の発端、最初に問題となったのは、インフルエンザの治療薬における動画プロモーション
(TVコマーシャル)でした。感染症診療の関係者を相手にする中で、あのプロモーションの課
題については、企画メンバーからも問題指摘をしました。(しかし、この時は他部門でした)
今回問題となったのは、当セミナーの共催の窓口である抗菌薬適正使用に関する部門です。
薬事日報 3月4日の記事をご確認下さい。
http://www.yakuji.co.jp/entry35009.html
これはメディア関係者を対象としたものです。
抗菌薬の適正使用は、感染症診療の質の向上に取り組む関係者にとって、とても大切なことです。
上記記事を読んで「特別問題がない」と感じる人もいるかもしれませんが、おかしいと考える人たちもいます。
私たちは後者であります。
セミナーの企画や協力をしてきた関係者は、臨床に直接かかわる立場としてだけでなく、教育者という立場も
あります。同じく適正使用や教育に関わる人たちとの信頼関係の問題もあります。
この点をうやむやにしての情報発信は、信頼を欠くことにつながりかねないと判断し、3月7日教育活動は難し
いと考えて、本セミナーの継続を中止することになりました。
これまでも、これからも製薬会社とのコラボレーションのすべてを否定するわけではありません。
必要性や妥当性を考え、そこに過剰はないか?、教育的な配慮についての責任を果たしているか?ということ
を主催者側が考えることを大切にしていきたいとおもいます。
今後も、広く教育に関わるみなさまと、よりよい情報発信ができるように取り組んで生きたいと思いますので
どうぞよろしくお願いいたします。
※共に企画を考えてくださった、そして今回の件について同意をしくださった大曲先生 竹下先生に感謝いたします。
※抗菌薬適正使用について共に取り組みたいとご発案、運営に関わってくださった現場の担当の方にも感謝いたします。
(青木オフィス)
臨床医の先生の「ちゃんと知ろう!ドリペネムのこと」という指摘がたいへん参考になります。
医療や製薬が一般市民から信頼を失いかねないニュースが続いています。
3月6日 読売新聞 医薬品の広告…医師をターゲットにした販促
2月19日 読売新聞 「製薬2社 自社データ提供し論文…うつ啓発CM」
2月1日 読売新聞 「うつの痛み」テレビCM、抗議受け一部変更
基本的なことも大事。
医学界新聞連載(1)〜(5)
ともに考える 医師と製薬会社の適切な関係
2014年2月まで開催をさせていただいてきた表記セミナーは、2014年度も東京と、あらたに
関西を会場に、ライブ中継とともに開催予定でありましたが、この度、新年度からの開催を中
止することになりました。
医師や医学生のみならず、多職種の皆様、とくに遠方からもご参加いただいた皆様、また、講
師を務めて下さったみなさまにも感謝申し上げます。
経緯を説明させていただきます。
近年、医療者と製薬メーカーに代表される関連企業との関係にはたいへん厳しい目が向けられ
ています。
医療機関によるルールは異なるものの、社会通念として、医療倫理として、また科学や医療に
おける信頼を守る努力としても、疑いを持たれるようなことをしない、というのがマナーや最
低限の軸だと考えております。
そもそも、製薬会社のスポンサードがなくても、私たち医療者は勉強をすることが可能です。
そのような中で、「あえて製薬会社と協力」をする際には、なぜ共催という形をとるのかの
説明責任を常に考えています。
その際にコマーシャルバイアスはかからないか、関わる人の組織のルールに抵触するようなこ
とはないか、医療者の仲間から、患者目線で考えて、おかしいと思われるようなことまで製薬
会社にさせたりしていないだろうか、ということを明確にする責任があると考えています。
このような中、共催団体である製薬会社と共に継続をすることは難しいだろうとの判断する案
件がありました。
検討の発端、最初に問題となったのは、インフルエンザの治療薬における動画プロモーション
(TVコマーシャル)でした。感染症診療の関係者を相手にする中で、あのプロモーションの課
題については、企画メンバーからも問題指摘をしました。(しかし、この時は他部門でした)
今回問題となったのは、当セミナーの共催の窓口である抗菌薬適正使用に関する部門です。
薬事日報 3月4日の記事をご確認下さい。
http://www.yakuji.co.jp/entry35009.html
これはメディア関係者を対象としたものです。
抗菌薬の適正使用は、感染症診療の質の向上に取り組む関係者にとって、とても大切なことです。
上記記事を読んで「特別問題がない」と感じる人もいるかもしれませんが、おかしいと考える人たちもいます。
私たちは後者であります。
セミナーの企画や協力をしてきた関係者は、臨床に直接かかわる立場としてだけでなく、教育者という立場も
あります。同じく適正使用や教育に関わる人たちとの信頼関係の問題もあります。
この点をうやむやにしての情報発信は、信頼を欠くことにつながりかねないと判断し、3月7日教育活動は難し
いと考えて、本セミナーの継続を中止することになりました。
これまでも、これからも製薬会社とのコラボレーションのすべてを否定するわけではありません。
必要性や妥当性を考え、そこに過剰はないか?、教育的な配慮についての責任を果たしているか?ということ
を主催者側が考えることを大切にしていきたいとおもいます。
今後も、広く教育に関わるみなさまと、よりよい情報発信ができるように取り組んで生きたいと思いますので
どうぞよろしくお願いいたします。
※共に企画を考えてくださった、そして今回の件について同意をしくださった大曲先生 竹下先生に感謝いたします。
※抗菌薬適正使用について共に取り組みたいとご発案、運営に関わってくださった現場の担当の方にも感謝いたします。
(青木オフィス)
臨床医の先生の「ちゃんと知ろう!ドリペネムのこと」という指摘がたいへん参考になります。
医療や製薬が一般市民から信頼を失いかねないニュースが続いています。
3月6日 読売新聞 医薬品の広告…医師をターゲットにした販促
2月19日 読売新聞 「製薬2社 自社データ提供し論文…うつ啓発CM」
2月1日 読売新聞 「うつの痛み」テレビCM、抗議受け一部変更
基本的なことも大事。
医学界新聞連載(1)〜(5)
ともに考える 医師と製薬会社の適切な関係