HPVワクチンは、"ワクチンギャップ"といわれる状況下で、世界に遅れて日本に導入されました。
遅れてチャンスを失った方もいるのでしょうが、導入が遅れたメリットとして、先に経験した国でのデータを概観できるというアドバンテージもあります。
つまり、接種する際の注意や接種後の問題などを先に実体験した国の情報を見たうえでいろいろな対策や議論ができるという意味です。
ただ、日本では「子宮頸がん」という固有名詞でのワクチンという導入の仕方であったため、今でも子宮がんわくちんとか子宮頸がんワクチン、端折りすぎる人になると子宮ワクチンとよばれていたりします。（ふー）
正しくはHPVワクチンで、たくさんあるHPVのうち、人間を病気にするもの、特にその頻度の高いものをターゲットに予防目的で作られたワクチンです。
現在2価、4価があって、海外では9価がまもなく承認されるだろうという見込みと、
男性に接種をどうするの？という話になっています。
男性にこの高額なワクチンを接種するとなると、公的な予算の確保でまた大議論が起こるとおもいます。
今のところ男性にも、と推奨して予算根拠までつけているのは米国とオーストラリアのみ。
男性にもどうぞ、という国は70か国〜ありますが。日本は今の時点で女性のみです。
カナダのアルバータ州が男子への拡大を検討中というニュースもありますが、今のところカナダではプリンス・エドワード島だけのようです（赤毛のアン、ですね）。
日本は子宮子宮子宮、、という話が続いていますが、世界では疫学データ安全性データも蓄積され、話としては子宮以外のがんやコンジローマの予防についての検証なども行われています。
女性にはがんよりもSTD予防情報のほうが関心を持たれるという記事もありました。
（ときどき、16と18の2価のように、6と11のものはなぜないのだ？と聞かれます）
CNNが4日に関連記事を載せていました。
The lesson from Michael Douglas 6月4日 CNN
"The vaccine is safe. By the summer of 2012, more than 46 million doses of the vaccine had been given in the United States -- almost all to girls because of early awareness of HPV's link to cervical cancer -- and adverse events from vaccines are closely monitored. There isn't even any evidence that the vaccine is dangerous if given to pregnant women, but to be on the safe side, it is still not recommended that pregnant women receive it."
米国で4600万接種が、、ですが、米国の接種率は4割程度で、8割接種率の英国やオーストラリア、7割の日本と比べると、・・・・な状況であります。
今、米国でもめているのは、HPVワクチンを接種すると子供が性的にactiveになるんじゃないか？という性教育でいうと禁欲グループの人たちの反発です。
もっとも、別にワクチンしたからいそいそセックスをするという発想が子供に対して失礼じゃないかと思うのですが、そんなことないですよーデータも出そろっていますので、あとは感情論、水掛け論なのではないかとおもいます。
・・・まあ、ワクチンに関係なくほかの人より早く性行動を開始するひとはいるわけですが、そういった人たちこそ実はHPVワクチンで守られるメリットは大きいわけですし、個人レベルではなく社会レベルで考えたらそういった人たちが発症をしないようにすることに意義があります。
絶対正しい、がないところで、社会としてどう位置付けていくのか。各国の温度差やこだわっている点の違いが興味深いです。
HPVワクチンの行方としては、2011年の夏にGAVIが中心となって途上国への支援プログラムが始まっており、現在は1ショット5ドルほどでルワンダなどの数か国への提供がはじまっています。
もともとは、検診システムがない（お金がない、医師がいない、ラボがない）そして、抗がん剤治療や手術も難しい（医師もいない）という途上国で、幼い子がお母さんを亡くさないよう、その目的に大きく寄与するワクチンだと期待されていたわけですので、先進国の支援や製薬会社の値引きの努力でその機会が広がることは歓迎されています。
日本の話題は、先日あった副反応の会議で、接種継続が決まりました。
並んでいる資料の症例リストをみても、接種そのものを止める理由はみあたりませんし、その後モニタリング強化されるということでした。
4月から定期接種になっていますので、また接種率などにも注目していきたいとおもいます。
遅れてチャンスを失った方もいるのでしょうが、導入が遅れたメリットとして、先に経験した国でのデータを概観できるというアドバンテージもあります。
つまり、接種する際の注意や接種後の問題などを先に実体験した国の情報を見たうえでいろいろな対策や議論ができるという意味です。
ただ、日本では「子宮頸がん」という固有名詞でのワクチンという導入の仕方であったため、今でも子宮がんわくちんとか子宮頸がんワクチン、端折りすぎる人になると子宮ワクチンとよばれていたりします。（ふー）
正しくはHPVワクチンで、たくさんあるHPVのうち、人間を病気にするもの、特にその頻度の高いものをターゲットに予防目的で作られたワクチンです。
現在2価、4価があって、海外では9価がまもなく承認されるだろうという見込みと、
男性に接種をどうするの？という話になっています。
男性にこの高額なワクチンを接種するとなると、公的な予算の確保でまた大議論が起こるとおもいます。
今のところ男性にも、と推奨して予算根拠までつけているのは米国とオーストラリアのみ。
男性にもどうぞ、という国は70か国〜ありますが。日本は今の時点で女性のみです。
カナダのアルバータ州が男子への拡大を検討中というニュースもありますが、今のところカナダではプリンス・エドワード島だけのようです（赤毛のアン、ですね）。
日本は子宮子宮子宮、、という話が続いていますが、世界では疫学データ安全性データも蓄積され、話としては子宮以外のがんやコンジローマの予防についての検証なども行われています。
女性にはがんよりもSTD予防情報のほうが関心を持たれるという記事もありました。
（ときどき、16と18の2価のように、6と11のものはなぜないのだ？と聞かれます）
CNNが4日に関連記事を載せていました。
The lesson from Michael Douglas 6月4日 CNN
"The vaccine is safe. By the summer of 2012, more than 46 million doses of the vaccine had been given in the United States -- almost all to girls because of early awareness of HPV's link to cervical cancer -- and adverse events from vaccines are closely monitored. There isn't even any evidence that the vaccine is dangerous if given to pregnant women, but to be on the safe side, it is still not recommended that pregnant women receive it."
米国で4600万接種が、、ですが、米国の接種率は4割程度で、8割接種率の英国やオーストラリア、7割の日本と比べると、・・・・な状況であります。
今、米国でもめているのは、HPVワクチンを接種すると子供が性的にactiveになるんじゃないか？という性教育でいうと禁欲グループの人たちの反発です。
もっとも、別にワクチンしたからいそいそセックスをするという発想が子供に対して失礼じゃないかと思うのですが、そんなことないですよーデータも出そろっていますので、あとは感情論、水掛け論なのではないかとおもいます。
・・・まあ、ワクチンに関係なくほかの人より早く性行動を開始するひとはいるわけですが、そういった人たちこそ実はHPVワクチンで守られるメリットは大きいわけですし、個人レベルではなく社会レベルで考えたらそういった人たちが発症をしないようにすることに意義があります。
絶対正しい、がないところで、社会としてどう位置付けていくのか。各国の温度差やこだわっている点の違いが興味深いです。
HPVワクチンの行方としては、2011年の夏にGAVIが中心となって途上国への支援プログラムが始まっており、現在は1ショット5ドルほどでルワンダなどの数か国への提供がはじまっています。
もともとは、検診システムがない（お金がない、医師がいない、ラボがない）そして、抗がん剤治療や手術も難しい（医師もいない）という途上国で、幼い子がお母さんを亡くさないよう、その目的に大きく寄与するワクチンだと期待されていたわけですので、先進国の支援や製薬会社の値引きの努力でその機会が広がることは歓迎されています。
日本の話題は、先日あった副反応の会議で、接種継続が決まりました。
並んでいる資料の症例リストをみても、接種そのものを止める理由はみあたりませんし、その後モニタリング強化されるということでした。
4月から定期接種になっていますので、また接種率などにも注目していきたいとおもいます。