医療機関には予防接種ポリシーというものがあります（ない病院はつくってください）。
医療安全として最大限の努力をしているか？と問われる中で、評価のしやすいもの、指標をつくりやすいものには様々な可視化のテコ入れがおこなわれていますが、施設として感染症対策をどのレベルでやっているの？というときに手指衛生のことだけいっていても不足なのは研修医のみなさんでもおわかりだろうとおもいます。
今回の風疹流行でも注目をされたのは、「医療機関で働く人、学ぶ人（実習生）、出入りをして企業としての活動をする人」についての免疫やワクチン接種歴の確認・接種勧奨であります。
日本環境観戦学会が包括的な指針を示しているので、何か基準を外に求めるとしたらこの文書を見ることになりますし、今年、日本病院会が会員施設に向けて出した文書なども、ふだんこのことを考えていない事務方や経営陣も「え？そうなの？」と考える機会になったのではないかとおもいます。
国の風疹対策小委員会でも、企業関係の委員が3名も入っていますので（職場で感染した人が3割以上もいるのですから当然ですね）、医療機関以外でも、今後職域における労働衛生、安全、母性保護といった視点で対策が具体的になっていくのではないかと期待しています。
・・・と期待していますなんて他人事のようにいっていたところ、米国では、専門団体が合同でよりクリアな指針を出しました。
ステートメントはこちら↓
IDSA, SHEA, and PIDS Joint Policy Statement on Mandatory Immunization of
Health Care Personnel According to the ACIP-Recommended Vaccine Schedule
日本語ではメディカルトリビューンがとりあげています。
「病院職員のインフルエンザ＋9つのVPDの予防接種を必須に」米国感染症学会など3学会が声明
米国感染症学会（IDSA），米国医療疫学学会（SHEA），小児感染症学会（PIDS）は今月，医師や看護師を含む病院職員へのインフルエンザおよびB型肝炎，麻疹・ムンプス・風疹（MMR），水痘，破傷風・ジフテリア・百日咳（Tdap），髄膜炎菌髄膜炎の10のワクチンで防げる疾患（VPD）に対する予防接種を必須（mandatory）とすることを求める声明を発表。いずれのワクチンも予防接種諮問委員会（ACIP）が病院職員の接種を勧告しているが，これらの学会がインフルエンザ以外のVPDについて，病院職員へのユニバーサルワクチネーションを呼びかけたのは初めて。（続きはリンク先）
日本国内で相談をされるのは、どれくらいの間隔で職員の抗体検査をすればいいの？他の病院はその費用やワクチンの費用をだれが負担しているの？ 接種したくない職員はどう扱えばいいの？外部業者にはなんといえばいいの？とかなり具体的な案件であります。
回答はひとつではありません。
施設によってばらばらです。でもそういったことを検討することから、関係者の意識改革もはじまります。
医療者や職員が介在して2次3次感染と拡大した・…しかも防ぐ方法があったのに！となることは目にみえていますので、できるときにできることを皆で検討しましょう。
予防できるのだから予防しよう、という人たちからみると、
予防できるのになぜ予防しないの？と言われてしまう案件が続いている国の専門家として、どこかで汚名挽回といいますか、標準的なところにたどりつきたい・・・という思いでいっぱいです。
このブログを読んでくださっている皆様の中には、感染管理委員会やチームに関わる方もいらっしゃるのではないかと思います。
国内では、聖路加国際病院や亀田総合病院の感染管理のスペシャリストの皆様の取り組みから学ぶところが大きいです。
研修会などでお話を聞く機会があればぜひご参加ください。
そして現在の施設の予防接種ポリシー、接種率、などを見直して2014年度に向けた計画立案に反映しましょう。
忙しい日々の中でなかなか情報が得られないよ〜という方は、ICPの坂本先生のブログや、Hospital Epidemiologistの吉田先生のブログの読者になって、最前線の話題をインプットするのも日々の努力、元気の源です♪
医療安全として最大限の努力をしているか？と問われる中で、評価のしやすいもの、指標をつくりやすいものには様々な可視化のテコ入れがおこなわれていますが、施設として感染症対策をどのレベルでやっているの？というときに手指衛生のことだけいっていても不足なのは研修医のみなさんでもおわかりだろうとおもいます。
今回の風疹流行でも注目をされたのは、「医療機関で働く人、学ぶ人（実習生）、出入りをして企業としての活動をする人」についての免疫やワクチン接種歴の確認・接種勧奨であります。
日本環境観戦学会が包括的な指針を示しているので、何か基準を外に求めるとしたらこの文書を見ることになりますし、今年、日本病院会が会員施設に向けて出した文書なども、ふだんこのことを考えていない事務方や経営陣も「え？そうなの？」と考える機会になったのではないかとおもいます。
国の風疹対策小委員会でも、企業関係の委員が3名も入っていますので（職場で感染した人が3割以上もいるのですから当然ですね）、医療機関以外でも、今後職域における労働衛生、安全、母性保護といった視点で対策が具体的になっていくのではないかと期待しています。
・・・と期待していますなんて他人事のようにいっていたところ、米国では、専門団体が合同でよりクリアな指針を出しました。
ステートメントはこちら↓
IDSA, SHEA, and PIDS Joint Policy Statement on Mandatory Immunization of
Health Care Personnel According to the ACIP-Recommended Vaccine Schedule
日本語ではメディカルトリビューンがとりあげています。
「病院職員のインフルエンザ＋9つのVPDの予防接種を必須に」米国感染症学会など3学会が声明
米国感染症学会（IDSA），米国医療疫学学会（SHEA），小児感染症学会（PIDS）は今月，医師や看護師を含む病院職員へのインフルエンザおよびB型肝炎，麻疹・ムンプス・風疹（MMR），水痘，破傷風・ジフテリア・百日咳（Tdap），髄膜炎菌髄膜炎の10のワクチンで防げる疾患（VPD）に対する予防接種を必須（mandatory）とすることを求める声明を発表。いずれのワクチンも予防接種諮問委員会（ACIP）が病院職員の接種を勧告しているが，これらの学会がインフルエンザ以外のVPDについて，病院職員へのユニバーサルワクチネーションを呼びかけたのは初めて。（続きはリンク先）
日本国内で相談をされるのは、どれくらいの間隔で職員の抗体検査をすればいいの？他の病院はその費用やワクチンの費用をだれが負担しているの？ 接種したくない職員はどう扱えばいいの？外部業者にはなんといえばいいの？とかなり具体的な案件であります。
回答はひとつではありません。
施設によってばらばらです。でもそういったことを検討することから、関係者の意識改革もはじまります。
医療者や職員が介在して2次3次感染と拡大した・…しかも防ぐ方法があったのに！となることは目にみえていますので、できるときにできることを皆で検討しましょう。
予防できるのだから予防しよう、という人たちからみると、
予防できるのになぜ予防しないの？と言われてしまう案件が続いている国の専門家として、どこかで汚名挽回といいますか、標準的なところにたどりつきたい・・・という思いでいっぱいです。
このブログを読んでくださっている皆様の中には、感染管理委員会やチームに関わる方もいらっしゃるのではないかと思います。
国内では、聖路加国際病院や亀田総合病院の感染管理のスペシャリストの皆様の取り組みから学ぶところが大きいです。
研修会などでお話を聞く機会があればぜひご参加ください。
そして現在の施設の予防接種ポリシー、接種率、などを見直して2014年度に向けた計画立案に反映しましょう。
忙しい日々の中でなかなか情報が得られないよ〜という方は、ICPの坂本先生のブログや、Hospital Epidemiologistの吉田先生のブログの読者になって、最前線の話題をインプットするのも日々の努力、元気の源です♪